マテリアリティ

5つのマテリアリティ (重要課題)5つのマテリアリティ(重要課題)5つのマテリアリティ(重要課題)

社会課題の解決と持続的な成長の両立を目指し、5つのマテリアリティ(重要課題)を特定しています。環境保全、人材、ガバナンスなど重点領域に取り組み、ステークホルダーとともに価値を創出し続けます。

継続的な事業成長の実現

暮らしや産業及び事業のために必須の地球環境保全と事業活動による価値創出に関わるもの

  • 持続可能な
    地球環境への貢献
  • 技術力を活かした
    高付加価値製品・サービスの提供

事業基盤の構築

社会的責任を果たしながら継続的に事業を行うためのベースとなるもの

  • ガバナンス強化と
    コンプライアンスの徹底
  • 多様な人材が活躍し
    働きがいのある職場づくり
  • サプライチェーン
    マネジメントの強化

社会課題の解決(KPIと活動実績)

5つのマテリアリティごとにKPIを定め、目標と成果を着実に積み重ねています。社会課題の解決に向けた取り組みを具体的な実績として示しながら、未来へとつながる価値創出を力強く前進させています。

集計対象:原則として国内外グループ会社とし、例外については項目ごとに集計対象を記載

継続的な事業成長の実現
事業基盤の構築
マテリアリティ
  • 持続可能な
    地球環境への
    貢献
  • 技術力を活かした
    高付加価値製品・
    サービスの提供
  • ガバナンス
    強化とコンプライアンスの徹底
  • 多様な人材が活躍し
    働きがいのある職場づくり
  • サプライチェーン
    マネジメントの強化
    • 水資源問題への
      対応
    • 生物多様性の
      保全
    • 気候変動への
      対応
    • 環境配慮型
      製品・
      サービスの拡充
    • 3Rの推進
    • 労働安全衛生の
      推進
    • コンプライアン

      の強化
    • 人権の尊重
    • リスクマネジ
      メントの強化
指標(KPI)
  • 当社が新たに納入する装置で処理され、
    工場などから外部に放出された排水量
  • 当社が新たに納入する装置で
    回収再利用された水量
  • SBT提示法※1に則ったScope1&2
    CO₂排出量の削減率
  • SBT提示法※1に則ったScope3
    CO₂排出量の削減率
  • 当社技術・製品の適用によるCO₂削減量
  • 当社技術・製品の適用による汚泥削減量
  • お客様のサステナビリティ課題を
    解決することを付加価値とした
    環境配慮型製品、サービスの開発件数
  • 重大な休業災害※3の発生件数
  • 前年度末在籍対象者の
    コンプライアンス関連研修履修率
  • 前年度末在籍対象者の
    人権関連研修履修率
  • 当社が定める「重要リスク」に対する
    PDCA実施率
  • 管理職(国内グループ会社)に
    占める
    女性の人数
  • 一人あたり研修費用
    (海外も含むグループ全社員)
  • 年間の法定外労働時間の
    上限を超過する社員数※4
    ※国内グループ会社のみ
  • 主要サプライヤーの
    CSR推進ガイドブック遵守企業数
基準年
  • 2023
  • 2023
  • 2021
  • 2021
  • 2023
  • 2023
  • 2023
  • 2022
  • 2022
  • 2022
  • 2022
  • 2022
  • 2022
  • 2022
  • 2022
2030年度目標
  • 累計
    6,000万m³
  • 累計
    25,000万m³
  • 総排出量42%削減
    (基準年比)
  • 売上総利益あたり

    GHG排出量20%
    削減
    (基準年比)
  • 累計
    32,000 t-CO₂
  • 累計
    10,000 t
  • 2件/年
  • 0件/年
  • 100%
  • 100%
  • 100%
  • 50人
  • 100,000円/人
  • 600時間/年:0人
  • 遵守企業数
    300社以上
2025年度実績
  • 累計
    3,195万4,582m³
  • 累計
    5,229万4,937m³
  • 41%減※2
  • 28%減※2
  • 累計
    8,181 t-CO₂
  • 累計
    7,488 t
  • 2件/年
    (対象:オルガノ)
  • 重大な休業災害
    発生件数:4件
  • 履行必修講座50件中
    履修率100%達成:
    40件、100%未達:
    10件
  • 人権関連研修
    履修率100%
    (対象:オルガノ、
    国内グループ会社)
  • 100%実施
  • 30人
  • 102,333円/人
  • 600時間/年:1人
  • 遵守企業数
    223社
  • ※1
    SBT(i Science Based Targets initiative:科学的根拠に基づく二酸化炭素排出量削減目標を立てることを企業に求めるイニシアティブ)が定める二酸化炭素排出量の算定基準。
  • ※2
    実績値の集計範囲は2025年時点の連結グループ会社としています。
    なお、2025年度期首にPT Lautan Organo Water(インドネシア現地法人)が連結から除外されたため、同社の排出量は2025年度の実績値に含まれておりません。この変更に伴い、基準年(2021年度)のGHG排出量についても現在の集計範囲に基づき遡及して数値を修正し、増減率を算出しました。
    また、Scope3については、取得データの精度向上に伴い、基準年のGHG排出量を修正しています。
  • ※3
    休業4日以上。
  • ※4
    36協定で定める上限(特別条項)の超過を意味するものではありません。

特定プロセス

  1. キーワードの抽出
  2. 重要度の評価
  3. 妥当性の評価
  4. 重要課題 (マテリアリティ) の特定重要課題(マテリアリティ)の特定重要課題 (マテリアリティ)の特定
  1. 経営理念、長期経営ビジョン、ORGANO 2030(長期経営計画)、中期経営計画、事業戦略、事業環境、
    ESG評価基準・GRIガイドライン(サステナビリティに関する国際的なガイドライン)等からマテリアリティ候補を抽出
  2. 抽出したマテリアリティ候補をORGANO 2030の骨子である「継続的な事業成長の実現」と「事業基盤の構築」で整理し、ステークホルダーとの関係、リスクと機会、当社製品・サービスの提供価値、社会課題への寄与などの当社にとっての重要性の観点から評価し、重要課題(マテリアリティ)を仮定
  3. サステナビリティ実行会議・サステナビリティ委員会での議論、社外有識者へのヒアリングなどを通じて妥当性を評価
  4. 取締役会において重要課題(マテリアリティ)を決定

特定したマテリアリティ